しあわせ婚ナビゲーター仲人の舘です。
名前が表す通り、パクチーハウスのメニューにはすべてパクチーが使われています。
それだけならば少々風変わりなコンセプトのお店で終わるのですが、もちろんそれだけではありません。
いわゆる相席店とは異なり、推奨に留めていますが客同士の積極的なコミュニケーションが図られていることは間違いないでしょう。
また、男女の相席に限らない部分が大きな特徴と言えそうです。

パクチーという非常に癖の強い食材をメインに使っているため、苦手な人にとっては近づくことさえ難しいでしょう。
ところが一転、好きな人にはたまらないお店となるわけで、そうした人が自然と集まってくるという算段です。
共通の好物があればコミュニケーションの第一歩も踏み出しやすいですし、そこに加えて相席推奨ですからね。
パクチーハウスは自分の可能性を広げられるお店、というのは決して大袈裟な話ではないのです。

ぜひともパクチーハウスに行ってみたい、という人もいるかもしれませんが、残念ながら2018年の3月に閉店してしまいました。
もっとも、今ではパクチーを食べられるお店も増えてきました。
パクチー料理を食べるだけなら難しくないのですが、あの相席推奨の雰囲気をもう楽しめないのは少し残念ですね。

しあわせ婚ナビゲーター仲人の舘です。
東京全体にまで視野を広げてしまえば、相当な数の相席店を見つけることができるでしょう。
あえてバーという縛りを付けてみても、その選択肢は実に豊富です。
まず注目したいのはオリエンタルラウンジで、全国に展開する業界大手です。
東京だけでも新宿、渋谷、渋谷駅前に町田と4店舗を展開しています。
同じ系列店なのですが、店内の雰囲気はすべてて異なり、また客層も違ってくるため出会いもさまざまです。

なぜバーなのかという話をすると、女性の入りが良いそうです。
キラキラした装飾に間接照明、それでいて飲み放題0円ですからね。
全体的に女性の入りが良いため、男性としてはすぐに相席できそうなのでホームページ情報を参考に参戦してみましょう。

ところで、相席屋は居酒屋テイストが強めだからちょっと、と敬遠していませんか。
また1人では入店できないという点も、多少なり入店ハードルを上げているかもしれませんね。
しかし、THE　SIGNALというお店は相席店プロデュースでありながら、バーの雰囲気を持つお店です。
今のところ東京の恵比寿にのみ展開していますが、今後更に規模を拡大していく可能性があるためチェックしておきましょう。
ちなみに、他の相席居酒屋と大きく異なる点として、1対1のみです。
更に会員限定と、一見するとハードルの高さを感じますが同時に安心感を獲得しています。

しあわせ婚ナビゲーター仲人の舘です。
再婚をする場合、手続きが必要になりますが、それは基本的には結婚と同じです。
ただ子どもがいる場合や、今置かれている状況によっては、すべき手続きが異なってきます。
他人だった個人同士が親族となる契約の一種が結婚であり、それは再婚のときも何ら変わりません。
要するに再婚するにはまず婚姻できる条件を満たさなければならならず、男性は18歳以上、女性は16歳以上でなければダメです。

再婚の手続きをする際に注意しないといけないのは、再婚禁止期間です。
男性は制約がありませんが、女性には再婚禁止期間があり、この期間が平成28年6月1日に改正されています。
改正される前までは女性は6ヶ月間待つ必要がありましたが、改正によって大幅に短縮され、特定の条件さえ満たせば再婚禁止期間内でも再婚が可能になりました。

再婚するだけなら手続きは簡単で、再婚相手と共に婚姻届を提出するだけです。
それで再婚の手続きそのものは終わりで、入籍を終えた後に住民票や社会保険などの手続きを済ませます。
どちらかに子どもがいる場合は、再婚前に子どもの名字や戸籍のことを決めておく必要があります。
そのままでは子どもの戸籍と苗字は変わらず、また子どもの養育に関する責任や相続権についても事前に考えておくことが大切です。
子連れ再婚の場合、養子縁組をしないといけないわけではありませんが、していないと健康保険組合によっては扶養家族として扱われないケースもあります。

しあわせ婚ナビゲーター仲人の舘です。
対外的なことを考えると離婚した翌日に再婚、という人はいないかもしれませんが、それでも法律による禁止期間があるのはモヤモヤするかもしれません。
と言っても女性に限った話で、男性は即日可能です。
じゃあ何で女性だけにそんな禁止期間が設けられているのかというと、子供の父親が誰かを詳らかにするためというのが大きな理由としてあります。

婚姻後、200日を経過してから生まれた子供と離婚後300日以内に生まれた子供は、子供に対して嫡出推定が行われます。
そして離婚後300日を超えて生まれた子供に対しては、この嫡出推定が行われません。
こうして見ると、現行法にある100日の禁止期間の理由がわかりますね。
もっとも、最近では更にこの制度の見直しが進められており、近い将来には禁止期間そのものがなくなるかもしれません。

嫡出推定自体は、子供の権利を守るために欠かせないものです。
しかし、前夫の子として認定されることを恐れるあまり出生届を出さないケースが増えており、皮肉にも子供から権利を奪っています。
再婚のために待つ期間は、あくまで子供のためという解釈でしたが、現代の状況を加味して柔軟に対応する必要があるのかもしれません。
単純に100日待てば良い、で済む話ではありませんから、今後の情勢にも注目したいです。

しあわせ婚ナビゲーター仲人の舘です。
今や3組に1組が離婚する時代なので、離婚経験者が身の回りにいても決して不思議ではありません。
世の中にはたくさんの離婚経験者がいるわけですが、後悔している人は少なくないようです。

離婚した場合に大きな不安になるのが経済的自立で、女性は安定した収入を得られる仕事につけるかどうかが問題になります。
実際に最近のひとり親世帯の貧困率は54.3％にものぼると言われていて、中でも母子家庭は経済的に苦しい立場に置かれている状況です。
結婚後に仕事を辞めて専業主婦となっていた人は、離婚してひとりで子育てをしながら新たにキャリアをスタートさせるのは大変なことです。
結婚後も仕事を続けていればと後悔する人は多く、経済的自立ができないという理由で離婚できずにいる人も相当数います。

離婚協議書を公正証書にしておけば、と後悔する離婚経験者もたくさんいるようです。
養育費がきちんと払われないケースは年々増えていて、離婚を原因とする母子家庭のうち父親から養育費を受け取っているのは全体の19.7％にしか過ぎません。
要するに8割の母子家庭は養育費を受け取れていないわけで、離婚時に作成する離婚協議書には実は法的な強制力はないのです。
公正証書は法的な強制力を持っているので、必要な項目を盛り込んでおけば養育費の支払が滞った場合、強制的に差し押さえて回収することができます。
後になって、離婚協議書を公正証書にしておけばと後悔しないようにしておきましょう。